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もしかしたら、これから高齢者になると思われる団塊の世代への意図的な嫌がらせなのかと思えるほど、最近将来の医療や介護に関する記事が増えたように思います。
その内容は 1) 金がないから社会保障費を削らざるを得ない 2) 首都圏は今後医師不足やベッド数不足が顕著になり医療体制の不備が生じる そして今日の新聞には 3) 10年後に介護職が38万人不足 と書かれていて、ここ一ヶ月ぐらいで、急に風当たりが強くなったような気がします。 確かに少子高齢化社会となり社会保障費が増加する一方という現状は分かりますが、そういう現状を作り出したのは、国民ではなく政府であるような気がします。 国にお金がないという現状も、別に国民が望んでそうなったわけではなく、歴代の自民党政権がバブル崩壊後も景気対策としてお金をどんどんつぎ込み、借金を重ねたのも一因だと私には思えます。 以前も書いたように、少子高齢化が進めば、医師不足やベッド数不足が顕著になるのも当たり前で、何を今更という気がしないでもないです。 つまり今後は、今よりさらに社会保障費が削られ、自己負担が増え、その負担を覚悟して病院に行っても医師が少なく、診療してもらうのも大変。万が一入院が必要という診断が下されてもベッドの空きがなかったり、入院中も満足な医療が受けられないということになりそうです。 だからといって、自宅でなんとかがんばろうと思っても、今度は介護職人が不足するというのが今日のニュースですから、自宅療養も自力で行わなくてはなりません。 面倒を見てくれるような家族や子供がいてくれればまだしも、最近は一人で生活する高齢者が増えていますから、介護の手がますます必要になりそうです。 新聞では、中高年ボランティアの活用、健康づくりの促進、なんてことが書かれていますが、そんな小手先の方法で、この現状を乗り越えられるとは思えません。 多少希望がありそうだなと思うのは、ロボット介護ぐらいでしょうか？個人的には海外から介護職の担い手を募るのが一番良いように思うのですが、どうもそういった話題があまり出てきません。 だとすればやはりこちらから海外に出て行くべきなのか？６０歳以上で５４％ぐらいの人が自宅で最後を迎えたいと思っているようです。次が病院で２７％ぐらい。何らかの施設が１０％。 自分はどうなのか？徐々にそういったことを真剣に考えなくてはいけない時期が近づいているようにも思えます。 |
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